NPOクラブとは

正会員の出身企業

会員は、あらゆる業種・業態にまたがる100社以上の企業からの出身者です。     (2022/8/1作成)

出身企業数206社 (転籍・出向を含む) (50音順)

業種 企業名
農林・水産 全農、日本水産、宝幸水産、マルハニチロ
食品 味の素、アクリフーズ、いなば食品、ヱスビー食品、キーコーヒー、キリンビール、

テーブルマーク(加ト吉)、日清オイリオ、ニチレイ、日本アクセス、星野物産、マルハニチロ、

三菱食品、ミツカン、横浜冷凍

卸売・小売 ダイコクドラッグ、東武ストアー、阪急阪神百貨店、プラス、三越伊勢丹
商社 伊藤忠商事、JFE商事、神栄、丸紅、三井物産、三菱商事
薬品・医療・福祉

 

 

味の素、アステラス製薬、大塚製薬、オリンパス、カーディナル ヘルス(日本シャーウッド)、

ケアリング、資生堂、JIMRO、GEヘルスケアジャパン、ゼリア新薬、中外製薬、テルモ、

フィリップスジャパン、フクダ電子、富士フイルム、ライオン、

繊維・パルプ・紙 東洋紡、北越コーポレーション、
化学・石油 ADEKA、ENEOS、住友ベークライト、デンカ、東亜合成、東燃化学、日東電工、

日本エア・リキード、パーカッショネアジャパン、日立化成、三井石油開発、三井化学、

三菱ガス化学

窯業・鉄鋼・非鉄・金属 神戸製鋼所、JFEエンジニアリング、住友金属工業、墨田加工、日立金属、扶桑軽金属、

大和製罐

機械・工業 IHI、イーグル工業、川崎重工業、クボタ、コマツ、CKD、住友重機械工業、

住重機器システム、酉島製作所、住重機械検査、ホソカワミクロン,三井E&S(旧三井造船)

電気機器・電子機器・

電子部品

アムコーテクノロジイージャパン、イビデン、岩崎電気、加賀電子、三洋電機、ソニー、デンカ、東京エレクトロン、東芝、東芝テック、パナソニック、パトライト、日立製作所、富士ゼロックス、富士通、富士電機、堀場製作所、北芝電機、ホソカワミクロン、マクセルホールディングス、三菱電機、明電舎、リコー
輸送・精密・その他製造 オリンパス、KYB(カヤバ工業)、凸版印刷、トヨタ自動車、日産自動車、日本信号、

日本飛行機、富士ゼロックス、本田技研、三菱プレシジョン

金融・保険 オリックス、セディナ、ソニー生命、日本生命、プルデンシャル生命、丸和証券、みずほ銀行、三井住友銀行、三井住友信託銀行、三菱UFJ銀行、
建設・不動産 大林組、清水建設、新日本空調、竹中工務店、丹青社、間組、三井住友建設、

森ビル、森トラスト

陸運・海運・空運・倉庫 国際自動車、日本航空、日清物流、プラネット物流、ニチレイ、横浜冷凍
ホテル・観光 芝パークホテル、城山観光、全国農協観光協会、日本旅行、ホテルオークラ、

ホテルニューオータニ、藤田観光、富士屋ホテル

サービス・メディア

 

エルゴ、オータパブリケーションズ、ケアリング、廣済堂、サクラクレパス、スタジオアルタ、

時事通信社、ZORAN、ダイアモンド・ピーアール・センター、デジタルダイレクト、

デロイトトーマツ、ともクリエーションズ、日刊現代、福島テレビ、毎日新聞社、

ヤマハ音楽教室、

情報通信・電力 アープ、NTT,コベルコ科研、ソフトバンク、大興電子通信、ティーガイヤ、TIS、日本オラクル、日本HP、日本テレコム、日本ユニシス、日本コンピュータシステム、みずほ情報総研、ヤフー、ヨコオ、
その他

(官庁・大学等)

 

(士業)他

国土交通省、科学技術振興機構、さいたま市産創財団、ふくしま医療機器開発支援センター、

大阪府立大学、昭和女子大学、帝京大学、都立学校、東京農工大学、

日本生産性本部、船井総研、ベース研究所、ボストンコンサルティング、

弁護士、司法書士、行政書士、特許事務所、

 

 

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